スポーツ庁の新しい安全対策から、
バレエの現場が学べること。国が発表したガイドラインを、バレエの先生の目線で紹介します。
スポーツ庁が、運動やスポーツの安全について、新しいガイドラインを公表しました。学校やスポーツクラブだけでなく、民間のスタジオにも関係する内容です。バレエ専用の資料ではありませんが、先生や教室にとって参考になることがあります。
それは、教室の決まりをむやみに増やすことではありません。
ほかの現場の変化を知り、自分の教室について考えるきっかけになります。
スポーツ庁の安全対策を、バレエの先生に向けて紹介
スポーツ庁が、安全を守るための新しいガイドラインを公表しました。
2026年1月27日、スポーツ庁は「運動・スポーツにおける安全対策の評価・改善のためのガイドライン（試行版）」を公表しました。これは、運動やスポーツをする場所で、事故や暴力、嫌がらせなどを防ぐための資料です。今の安全対策が十分かを確かめ、必要なところを直していく考え方がまとめられています。
大切なのは、事故が起きた後の対応だけではありません。事故が起きる前に、練習の方法や施設の状態を確かめることも重視しています。その際には、経験だけでなく、研究やデータに基づく知識を役立てます。
この記事では、スポーツ庁が発表した内容と、私たちSDAがバレエの教室に置き換えて考えたことを分けて紹介します。「バレエ教室に新しい法律ができた」という話ではありません。国が安全についてどのように考えているかを知るための記事です。
1月27日
（試行版）
確かめ、見直す
事故を防ぐために、日頃から確かめて見直す。
国が大切にしているのは、先生一人の注意だけに頼らず、活動する場所や指導の方法も見直していくことです。
スポーツ庁は、けがや事故だけでなく、暴言や嫌がらせなどを防ぐことも、安全を守るうえで大切だとしています。2025年には「スポーツ基本法」も改正され、スポーツで起きる事故を減らすための環境づくりが重視されるようになりました。
これとは別に、日本スポーツ協会は、暴力や嫌がらせについての相談が2024年度に536件、2025年度に603件あったと発表しました。2025年度の件数が発表されたのは2026年4月で、今回のガイドラインが公表された後です。
※これは日本スポーツ協会の窓口に届いた相談の数です。全国のバレエ教室で起きた件数ではなく、スポーツ全体で被害がどれくらい起きているかを示す数字でもありません。相談窓口が知られるようになったことなども、件数に影響します。
この資料は、誰に向けたものなのでしょうか。
まずは、どんな場所や人に向けて書かれた資料なのかを確かめましょう。
今回のガイドラインは、特定のスポーツや年齢だけに向けたものではありません。学校やスポーツクラブのほか、民間のジムやスタジオなども例に挙げられています。
つまり、民間のバレエ教室と無関係な資料ではありません。ただし、バレエ教室だけに向けた新しい法律でも、書かれた対策をすべての教室で必ず行わなければならないという決まりでもありません。
民間のスタジオも含まれます。
学校や地域のスポーツ活動だけでなく、民間のクラブやスタジオにも関係する資料です。
すべてが義務ではありません。
それぞれの場所で、安全について考えるためのガイドライン（試行版）です。
学校だけに向けたお知らせもあれば、民間の教室に関係する法律もあります。まず「誰が対象なのか」「守る必要がある決まりなのか」を確かめます。民間のバレエ教室が直接の対象ではない資料でも、ほかの教育現場がどんな工夫をしているかを知る参考になります。今回のガイドラインは、民間スタジオも想定されている資料です。
安全を守るために、5つの立場から考える。
スポーツ庁は、活動に関わる人を5つの立場に分けています。見出しは公式資料の分類をそのまま使っています。
運動・スポーツを実施する個人
自分の体調に気づき、無理を避けること。事故が起きたときの行動も考えます。
指導者
安全な教え方を学び、練習の進め方や言葉かけ、教える場所の安全を考えます。
大会・イベント等の主催者
イベント中の事故や暑さへの備え、緊急時の連絡方法などを考えます。
活動の運営者
活動が安全に行われるように、教室や団体の運営方法を整えます。
施設の設置・管理運営者
床や設備が安全かを確かめ、必要な修理や管理を行います。
バレエの先生が学べる、5つのこと。
まず国の資料の内容を紹介し、その後に「バレエの教室ならどう考えるか」をSDAの視点でお伝えします。
経験だけに頼らず、学び続ける。
国の資料：研究やデータに基づく知識を学び、必要以上にきつい練習を無理にさせないことなどを示しています。
SDAの考え：柔軟運動やターンアウト、同じ動きの繰り返しなどが、目の前の生徒に合っているかを考えるヒントになります。
一人ひとりの身体の違いを見る。
国の資料：子ども、女性、病気のある人、障害のある人など、それぞれの特徴に合わせた注意点がまとめられています。
SDAの考え：同じ年齢でも身体の成長や体力は違います。ポワントを始める準備や、疲れや体調の変化を考えるうえで参考になります。
レッスンをする場所にも目を向ける。
国の資料：施設や道具の管理、熱中症への対策、イベント中の安全、緊急時の対応などが紹介されています。
SDAの考え：スタジオの床やバー、室温、人の数、舞台袖の通り道、発表会前の練習量なども確認したいところです。
身体だけでなく、気持ちも守る。
国の資料：暴力や嫌がらせを防ぐこと、問題が起きたときに対応することを、安全対策として挙げています。
SDAの考え：相手を傷つける言葉を使っていないか、痛みや不安を安心して伝えられるか。こうしたことも、バレエの安全に関わります。
先生一人で抱え込まない。
国の資料：生徒、先生、運営する人など、それぞれの立場で安全を確かめ、見直すことを勧めています。
SDAの考え：ほかの先生や保護者、必要なときには医療などの専門家と協力できると安心です。専門家への相談は、SDAが考える応用例です。
※ポワントやターンアウトなどの具体例は、SDAがバレエの指導に置き換えて考えたものです。スポーツ庁がバレエの技術について決まりを作ったわけではありません。
自分の教室では、どうでしょうか。
ここからはSDAが考えた例です。スポーツ庁が教室に求めている決まりではありません。
生徒が痛みを訴えたら。
「少し痛い」と言われたら、まず何を確かめるでしょうか。練習を止めること、保護者への連絡、必要なら病院を案内することなど、流れを考えておきます。
新しい技術を始めるとき。
ポワントなどを始めるとき、習ってきた年数だけで決めていないでしょうか。身体の成長や技術の準備ができているかも大切です。
練習や人の出入りが増えるとき。
普段と違う会場では、舞台袖の通り道、床、暑さ、休憩、緊急連絡などを、誰と確認するでしょうか。
スポーツ庁がポワントを始める年齢やターンアウトの角度、レッスン時間を決めたわけではありません。医療や法律について個別に判断するものでもありません。
「新しい決まり？」と思ったら、まず確かめたいこと。
国や自治体の発表には、守る必要がある決まりも、参考にしてほしい考え方もあります。違いを知ることが大切です。
誰が発表した？
国や自治体、教育委員会など、発表したところを確認します。
誰に向けたもの？
学校向けなのか、民間の教室にも関係するのかを確認します。
守る決まり？ 参考資料？
法律で決まっていることなのか、取り組みを勧める資料なのかを読み分けます。
教室と似ている点は？
子どもとの関わり方や、けがを防ぐ工夫などを探します。
何から生かせそう？
参考になることを先生や保護者と共有し、できることから考えます。
自分の教室で、確認してみたい12のこと。
これはスポーツ庁の公式チェックリストではありません。SDAがバレエの先生に向けて考えた、振り返りのための質問です。すべてに答えなければならないわけではありません。
- 生徒は、体調や痛みを安心して伝えられますか。
- 一人ひとりの身体の成長や違いを考えていますか。
- 無理なストレッチや動きの強制はありませんか。
- スタジオの床やバーを、定期的に確かめていますか。
- 休憩や水分補給、室温に気を配れていますか。
- けがや事故が起きたとき、どう動くか決まっていますか。
- 保護者に連絡する方法を決めていますか。
- 言葉かけや身体への接触で、生徒を傷つけていませんか。
- 生徒や保護者は、困ったときに相談できますか。
- 発表会などの安全は、誰が確認しますか。
- 迷ったときに、相談できる専門家はいますか。
- 新しい知識や行政の情報に触れる機会はありますか。
まずは一つ、気になることを見つけるところから。
スポーツ庁の正式なチェックリストも公開されています。実際の内容は、下の「公式資料」からご確認ください。
バレエの外で起きている変化も、先生たちに届けたい。
国や自治体は、スポーツや学校、子どもの居場所づくり、健康づくりなど、さまざまな分野で新しい取り組みを進めています。
資料の名前に「学校」や「地域スポーツ」と書かれていても、バレエの先生に関係する話題はあります。どの現場も、子どもや大人の成長を支え、身体や心の安全を考えているからです。
もちろん、学校向けのお知らせが、そのまま民間の教室の決まりになるわけではありません。誰に向けた資料なのかをきちんと確かめたうえで、ほかの現場の工夫を知ることが大切です。
今回のスポーツ庁のガイドラインは、民間のスタジオも想定されています。バレエの先生にも、ぜひ知っていただきたい資料の一つです。
国や行政からの情報を、バレエの現場へ。
そして、現場で見つけた気づきを、よりよい指導へ。
バレエ安全指導者資格®は、これからも国や自治体、ほかの分野の取り組みを紹介します。何が決まりで、何が学びのヒントなのかを分けながら、先生たちと一緒に考えていきます。
バレエの外にある知識も、バレエ安全指導者資格® 教育ライブラリ
バレエの未来を支える力になる。
スポーツ庁の公式資料はこちらです。
この記事で紹介した内容を、元の資料でも確認できます。バレエ教室への応用例は、SDAが独自に考えたものです。
- スポーツ庁：ガイドライン（試行版）の策定について（2026年1月27日） 公式発表
- スポーツ庁：運動・スポーツにおける安全対策の評価・改善のためのガイドライン（試行版）本文（PDF） 対象・位置づけの原文
- スポーツ庁：ガイドライン（試行版）の概要（PDF） 概要
- スポーツ庁「スポーツの事故防止について」― 役割別資料・公式チェックリスト 活用資料
- 日本スポーツ協会：2024年度の暴力行為等相談窓口の相談件数（536件） 参考統計
- 日本スポーツ協会：2025年度の暴力行為等相談窓口の相談件数（603件） 参考統計
この記事は、スポーツ庁の資料をもとに、SDAがバレエの先生に向けて内容を紹介したものです。スポーツ庁が内容を確認した記事でも、公式にすすめている記事でもありません。バレエの具体例や教室への提案はSDAの考えであり、国が定めた義務ではありません。また、個別のけがの診断や法律上の判断を行うものではありません。
新しい知識を、いつものレッスンに生かすために。
今回の資料をきっかけに、身体や心の安全についてもう少し学んでみたい方へ。バレエ安全指導者資格®の講座と、バレエ安全基準（BSS）をご紹介します。
